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人間到処有青山

08/13のツイートまとめ

uzkshig

あの日から穴を塞ぐ手立てがない 君が消えた日 僕が死んだ日
08-13 22:45

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02/15のツイートまとめ

uzkshig

これからもあなたは僕と歳をとる 僕もこの世を離れる日まで
02-15 23:51

予定申告・納付

現在3期目ですが、今回初めて法人税等の予定申告・納付が必要となりました。
いろいろとトラブったので、今後のために記しておきます。

まず、都税事務所に納める法人都民税・事業税・地方法人特別税。
eLTAXのPCdeskというソフトを使って申告書を作成するところまでは問題なし。
納付をMUFJからしようと思ったところ、サイトが開かず、結局ゆうちょ銀行に資金を移して納付。
PCdeskをインストールしてあるPCが通常使用しているPCと違ったため、
BizSTATIONの別のアカウントと電子証明書が必要だったのが原因でしたが、気付くのに時間がかかりました。
面倒ですが、通常使用しているPCにPCdeskをイントールして再設定するつもりです。

その翌日、都税事務所から電話があり、
前期の確定申告を行った税理士事務所と違うIDで今回の予定申告が行われたが、
どちらかを停止しなければならない、と言われました。
だったら、そもそも前期の確定申告の時点で税理士事務所に連絡すればよかったし、
私のIDでログインした時点でそのようなメッセージを出せばよさそうなものですが。
結局、税理士事務所に連絡して、私のIDを残して税理士事務所のIDを停止してもらうことにしました。
税理士事務所に依頼すると、ネットで納付まで完結できず、銀行で納付する必要があると思いますが、
銀行は無駄な時間を取られていつも不愉快になるので、自分で手続する手間の方を選択しました。

次に、国税に納める法人税・地方法人税。
e-TaxのWEB版でできるのかと思っていたら、これはソフトをインストールしないとできませんでした。
こちらは通常使用しているPCにインストール。
このソフトの初期設定で意味が分からなかったのが、納税用確認番号。
「電子納税と手数料の納付を行う際に、利用者識別番号と共に必要となる情報です。
ご自身で納税用確認番号(6桁の数字)を決めて、登録してください。」
とありますが、説明になっておらず、何のために必要なのか分かりません。
疑問に思っても仕方ないので、登録しましたが。

その後、申告書作成、納付情報登録依頼、申告書類への電子署名までは問題なし。
一式、送信し、メッセージボックスを確認したところ、
申告書と納付情報登録依頼で異なる納付区分の番号が記載されていました。
どちらの納付区分で納付すればよいのか税務署に電話で質問したところ、
あいかわらず直ぐに回答が得られませんでしたが、後から取得した番号の方を使うようにとのことでした。
そもそも今回の予定申告では納付情報登録依頼は必要なかったのかと質問したところ、
必要ではなかったとの回答でしたが、やはり要領を得なかったのでググりました。
http://www.e-tax.nta.go.jp/tetsuzuki/tetsuzuki4.htm
これを見る限り、ネットバンキングによる電子納税には登録方式と入力方式があり、
リンクを辿ると、納付情報登録依頼を行わない入力方式の場合には、
コードを幾つか自分で入力しなければならないということなんだろうと思われます。
http://www.e-tax.nta.go.jp/tetsuzuki/tetsuzuki4_3.htm
実際、納付情報登録依頼の送信後のメッセージから納付したときには、
自分で入力しなければならない項目はありませんでした。

こちらはMUFJで納付しましたが、一点、問題が発生。
納付結果の画面で、画面上のリンクに従って印刷用画面を開こうとしたところ、
法人税のときも地方法人税のときも、IEが落ちました。
電子納税のときは印刷用画面を開かないようにしますが、
IEの問題なのか、BizSTATIONの問題なのかは不明です。たぶん後者でしょうが。

あいからず電子納税は使い勝手が悪いと感じました。やれやれ。

法定調書提出

年に1回なので、毎回時間がかかります。
前回ブログを見ながら、国税・都税の両方で1時間半くらいはかかった気がします。
次回忘れないように注意点を残しておきます。

■国税
書式が画面内スクロールするようになっているので、記入し忘れないこと。
最終の提出前には、念のため保存をしておくこと。

今回初めて税理士報酬について入力しましたが、先方のマイナンバー(または法人番号)の記載が必要だったようです。
ブランクのまま提出しましたが、税務署から問い合わせが来るでしょうか?
今年から必要になったもので、ブランクで提出する会社は多いと思うので、たぶん問い合わせはないでしょうが。

■都税
個人別明細書の開き方が分かりにくいですが、下の方にある様式ボタンを押して選択します。
普通徴収は、個人別明細書の一番最後の方にチェックボックスがあるので、忘れずにチェックすること。

「相続対策で消える富裕層、生き残る富裕層」



「提案型営業」に騙されるなということがくどいほど書かれていて、中身はあまり濃くありませんでした。
「無料あるいは安価で得られる情報は、中途半端なものが多い」という著者の主張どおりの内容に仕立てたということでしょう。
以下、備忘録。

小規模宅地等の特例
・自分が所有する土地の上で、家族で事業をしている場合、土地の相続税を8割減額できる
・個人の土地所有者が会社から家賃を受け取っていないと、特定同族会社事業用宅地等の特例を適用できない

持株会社設立
・メリットは後継者への集中的移転と、オーナーの相続対策としての現預金確保
・売買価額は法人税・所得税の通達で定められた計算式を用いる必要があり、最低でも50%は純資産価額を加味しなければならない
・相続税評価額に比べて5倍以上となるケースは珍しくなく、2~3倍程度が一般的
・持株会社方式しかないケースは、家族不仲のオーナーの場合だけ

その他
・法令・通達だけでなく、さらに細かい情報や質疑応答などの「隠れルール」がたくさんある
 財産評価基本通達第6項(「総則6項」)
 法人税法・所得税法・相続税法の行為計算否認規定
・中央出版事件
 https://www.kaikei-meikan.com/?p=9835
 https://profession-net.com/professionjournal/inheritance-article-64/

 

「顧問税理士のための相続・事業承継業務をクリエイティブにする方法」



「顧問税理士のため」に書かれた本だからか、解説が丁寧でない部分があるので、自分でも調べながら読む必要があります。
以下、備忘録。

■第2章 相続税の知恵と工夫
・同族株主、中心的な同族株主、中心的な株主の判定
 分かりにくいのでググったところ、検索上位で理解しやすいのは↓あたり。
 https://www.tabisland.ne.jp/explain/kabuhyo3/kab3_103.htm
 http://fp-jouhou.com/goukakunou/zaisanhyouka/kabunushihantei.html
・みなし贈与課税に関する東京地裁判決
 http://www.u-ap.com/report/archives/2007/04/25/vol19-1/
・株式の1/4以上の相互持合がある場合、相互保有株式には議決権がないとされる(会社法308条①)
・申告期限内の遺産分割が見込めない場合でも、株式だけは分割しておくべき
・同一内容の議決権行使に同意している者に関する国税不服審判所裁決
 ~自社株の相続税評価 「配当還元方式」をめぐる争いの行方
・大会社の従業員数基準が平成29年1月以後の相続から70人以上に緩和
 https://www.y-bc.co.jp/ma/knowledge/post/2017kaisei_shokei/hyoka/
・キーエンス創業家の株式保有特定会社外し否認事例
 http://www.family-office.co.jp/blog/?itemid=317
・平成29年度税制改正で、新株予約権付社債(転換社債)も株式保有特定会社の判定基準に加えられた
・株式保有特定会社の判定
 https://www.y-bc.co.jp/ma/knowledge/glossary/kabusikihoyuutokuteikaisya/
・DESに係る債務消滅益に関する税理士法人への損害賠償請求事例
 ~DESで税理士法人が損害賠償請求3億円超
・DESにだけ課税するのは不合理。債権の時価が計算できるのは、サービサーから買い取った場合に限られる。
・相続時精算課税のリスクは、
 贈与財産の相続時点での価値低下
 相続税の連帯納付義務
 相続時に小規模宅地の特例が使えない
 受贈者が先に死亡するリスク
・係争リスクに備え、自宅などを精算課税贈与するのは有効な利用法
・平成29年度改正で、類似業種比準方式における比準要素としての利益は3倍でなくなった
・不動産・株式評価方法の否認(みなし贈与課税)リスク回避のための相続時精算課税選択
・平成29年度改正で、相続時精算課税を選択した場合の自社株一括贈与が納税猶予の対象にできるようになった
・後継者が決まっていない株式の移動は、一般社団法人への譲渡により相続時精算課税と類似する効果が得られるが、一部に留めておくことが無難

■第4章 一般社団・財団法人の知恵と工夫
・法制上の区分は2階建て、税法上の区分は3階建て
・1階法人は株式会社と同じで、自己株式を100%取得した株式会社のようなもの
・2階法人は非営利徹底型(プチ慈善)か共益型(紳士クラブ)で、34業種の収益事業(法令5)に係る所得にしか課税されず、寄附や現物を基金拠出したことに対する受贈益課税がない
・事業承継への利用
 1) グループ法人税制を外す法人としての活用
 2) 生前贈与に代わる利用法
 3) 種類株式に代わる利用法
 4) 不要な株式のゴミ箱としての利用法
・不動産管理会社などはすべて一般社団法人で設立すべき
・一般社団法人の収益不動産を直接保有させる場合はさらに節税効果が大きい
・退職した従業員の株式を一般社団法人で買い取ると、配当還元価額での買取が可能で、相続財産から外れるが、支配株主と認定されないようなリスク回避が望ましい

■第6章 法人税の知恵と工夫
自己株式取得の会計処理/税務処理
・分掌変更退職金を支給する場合、可能なら役員給与を受け取らない方が安全
・分掌変更退職金の未払処理は認められない(平成20年6月27日東京地裁判決)
 
■第8章 自己株式・種類株式の知恵と工夫
・自己株式の低額取得に受贈益課税はないと考えてよい
・属人的種類株式(会社法109条②)
 非公開会社は株主毎に異なる取扱いを行う旨を定款で定めることができる
 定款変更のみで登記不要であり、いつでも定款の定めの廃止が可能
 全株主の同意を必要とせず、総株主の半数以上かつ総株主の議決権の3/4の多数決で可能
・但しリスクもありそう(平成25年9月25日東京地裁判決)
 http://shiodome.co.jp/js/blog/664

■第9章 組織再編成の知恵と工夫
・合併存続会社と合併消滅会社の間に、5年超にわたり50%超の支配関係がない場合、含み損の簿価承継後の実現と、青色欠損金の承継が制限される

■第11章 事業承継税制の知恵と工夫
・会社に自己株式を買い取らせて会社資金を相続税に充てる、自己株式の特例制度(措法9の7)
・自社株納税猶予制度では、超過累進税率の低い税率部分から順に猶予額を計算する
・除外合意・固定合意を定めたとしても、推定相続人が認知症になったり孫を新たに養子にすると、合意の前提が崩れたとして遺留分の合意が消滅する

「オーナー社長のための税金ゼロの事業承継」



タイトル通り税金をゼロにできる方法を伝授する内容ではありません。あくまでそれを目指すだけ。
株式は分散させるべきでないという主張には同意。親族でも世代が変われば、いずれ必ず揉めます。
また、3年以上の準備が必要というのは、税務的な観点でなく経営的な観点においても重要です。
以下、備忘録。

■第1章
相続税
・配偶者が相続財産の2分の1以内か1億6千万円のどちらか小さい額を相続する場合は、配偶者の税額軽減の特例で税金を払わなくてよい

名義株
・相続税法上、名義株式は実質株主の相続財産に含まれるが、名義貸与を証明するために名義貸与承諾証明書を取り交わしておくことが必要(公証人役場で書類作成日を証する確定日付を受領する)

総会決議
・自社株買いや新株発行は総会特別決議

アドバイザー
・中小企業基盤整備機構の公的相談窓口あり

■第2章
類似業種比準価額方式
・利益は他の要素に比べて3倍の影響
・できるだけ会社の規模を大会社にしておくことが望ましい
・純資産は簿価

純資産価額方式
・相続税評価額による純資産価額を使用
・不動産を取得して総資産価額を下げる
・一般に、土地の路線価は地価公示価格の8割程度
・但し、3年以内に取得した不動産は通常の取引価額で評価
・債務超過の子会社の吸収合併による純資産圧縮も

利益圧縮
・役員退職金
・生命保険
・短期前払費用
・決算賞与
・親族の役員報酬増額
・中小企業退職金共済制度
・オペレーティングリース

役員退職金
・会長・社長の功績倍率は3.0~3.5が上限
・常勤から非常勤、取締役から監査役、報酬が50%以上減などが損金算入の条件

生命保険
・類似会社比準価額方式の純資産価額は帳簿価額で算定するため、解約返戻金相当額は反映されない
・解約時には返戻金と前払保険料(保険料総額の1/2)との差額を雑収入計上

少人数私募債
・退職金原資がない場合、オーナーに少人数私募債を発行し、償還まで社債利息を支払う(利息は源泉分離課税)

過大役員報酬
・役員報酬上限が定められていない場合、役員報酬は無報酬が原則
・役員報酬の増額は期首から3ヶ月以内

中退共
・全従業員の加入が原則、パートも加入可、役員は不可

債権放棄
・支払督促しつつ3~5年以上債務超過の場合に条件が整う
・内容証明または配達証明で債権放棄通知書を送付

評価差額に対する法人税相当額の控除
・含み益に活用

組織再編
・高収益事業を子会社化して利益圧縮(親会社は大会社を維持するように)
・持株会社を新設する場合は株式保有特定会社(純資産価額方式)にならないよう注意
・但し株式保有特定会社であっても、子会社株式に含み益が生まれれば、法人税相当額の控除が適用できる

■第3章
暦年贈与
・3年以内の贈与財産は相続税の対象

相続時精算課税制度
・65歳以上の親から20歳以上の子供へ
・一度選ぶと後で暦年贈与に戻れない
・累計2,500万円まで贈与税が非課税、超えた分について税率20%
・相続時の課税評価は贈与時の株価がベースになる

「事業承継の安心手引 平成29年度版」



以下、備忘録。

相続・遺留分対策
1) 相続の開始前であっても、各相続人が遺留分を放棄できるが、家裁の許可が必要(民法1043条1項)
2) 経営承継円滑化法に基づいて、除外合意、固定合意をすることが可能
3) 保険の活用
・死亡保険金は民法上は相続人固有の財産とされるが、相続税計算上は相続財産とみなされる
・相続人が死亡保険金を取得した場合は、500万円×法定相続人数までの非課税枠がある

株価引き下げ
1) 役員退職金
・役員任期5年超なら、退職所得(収入金額ー退職所得控除額)は2分の1課税
2) 従業員持株会
・配当還元価額で譲渡可能
3) 中小企業投資育成への第三者割当増資
・独自の評価方法により株価算定され、相続税評価額より下がる可能性がある
・安定的な配当を求められる
・平成25年9月で、85%の企業が配当を実施、配当利回りは平均6%

株式の集約
1) 金庫株
・会社に譲渡した株主に対して、みなし配当課税が適用され、個人株主は総合課税となる
・相続の場合、相続税の申告期限後3年以内の譲渡なら、株式譲渡益課税となる
2) 株式譲渡制限
・一定の場合には譲渡承認があったものとみなすことが可能(会社法107条2項1号)
・譲渡が承認されなかった場合の買受人を予め指定しておくことが可能(会社法140条4項、5項)
・譲渡制限は相続や合併などの一般承継による取得には適用されない
・相続した株主に対して会社が株式を売り渡すよう請求できる旨定款に定めることが可能(会社法174条)
 但し、その場合も総会特別決議が必要
3) 種類株
・黄金株を保有者一代限りとするには、譲渡制限株式、かつ相続発生を条件とする取得条項付株式として発行
・新株発行は総会特別決議で可能だが、発行済株式の変更には全株主の同意が必要
・普通株式の全部取得条項付株式への変更は、全株主の同意を必要としない(定款変更と取得時の総会特別決議が必要)
4) 個人少数株主からの買取
・原則的評価額で買い取るよりも、特例的(配当還元)評価額で買い取って贈与税を払った方がキャッシュアウトは少ない

信託
・自らを委託者・受託者とし、後継者を受益者とすることで、議決権を引き続き行使可能
・信託受益権設定時点で贈与税の課税発生
・信託設定が相続開始前3年以内、または相続時精算課税贈与に該当しない限り、死亡時の相続税課税はない

持株会社新設
・オーナーから持株会社への譲渡は時価純資産価額

事業承継ファンド(買収目的会社新設⇒買収⇒合併)
・株価はDCF法で評価

MBO
・事業会社を完全子会社とするなど一定の要件を満たせば、受け皿会社が事業会社から受ける配当金は非課税

経営セーフティ共済 大手銀行口座が必要

昨年はまだ設立初年度で加入できなかった経営セーフティ共済への加入を改めて考えてHPを確認。

加入するには、指定する団体か金融機関の窓口で手続きする必要がありそうですが、
当社は楽天銀行とゆうちょ銀行の口座しかないので、
指定する団体に加入するしかないと思い、東京商工会議所へ電話で問合せ。

書類を送ってもらう段取りをしたところ、最後に、
次年度以降の引落口座を指定する必要があると言われ、
ネット銀行とゆうちょ銀行の口座しかないと伝えたら、
それでは経営セーフティ共済には加入できないとのことでした。
結局、指定団体経由でも大手銀行の口座がないと加入できないようです。

当社は6月決算なので、これから銀行口座を開設しても、あと1ヶ月強で間に合うかどうか。
ダメもとで近くの銀行に相談してみるしかありません。

04/08のツイートまとめ

uzkshig

4日は誕生日だった。妻が死んで、誰も祝ってくれる人のいなくなった誕生日。その日から入院している。網膜剥離になってしまった。
04-08 06:26

2日の午前は仕事だったが、妙に鼻の頭が視野に入るなとは気になったものの、視野が欠けたと感じるほどではなかった。翌日になり、影が少し大きくなったが、昼過ぎまでは普通に仕事の予定をこなした。妻の墓に花を供えてから帰宅し、気になり始めたので、かかりつけの眼科に予約して診てもらった。
04-08 06:30

診察結果は網膜剥離。入院して手術する必要がある。大病院を紹介するから、翌朝すぐに行くようにと言われた。9歳の頃から眼鏡をかけていて、25歳のときに飛蚊症になった。アメリカに赴任する直前だったので、左目はレーザーを当てて、予防措置を取ってもらった。
04-08 06:38

その後も年に一度の眼底検査は欠かさなかった。それでも、網膜剥離は突然起こるものだから仕方がない。4日に大学病院を訪れた時点で、視野は既に半分くらい欠けていた。予想したより急速に広がった。穴が上の方に開くと、水がどんどん入るらしい。その日のうちに入院し、5日の夕方に手術した。
04-08 06:44

手術前には、視野は9割方欠けていた。手術は1時間くらいで終わったのだと思う。手術後は、眼の痛みと頭の痛みが酷かった。それでも何とか眠れたので、翌朝には耐えられるレベルになった。頭痛はその後治まり、眼の痛みだけになった。翌朝、眼帯を外されたが、希望を持てるものではなかった。
04-08 06:51

目の中に、大きな黒い泡のようなものがあり、正面を見たときに3分の1ぐらい視野を狭めている。これは手術で注入したガスで、いずれ出て行くと言われたが、2日半経ってもまだ、さほど小さくなったようには感じられない。それ以外の視野は、散瞳しているせいもあるが、白く靄がかかっている。
04-08 06:58

今のところ、私の片目は、失明を免れたというだけで、まだ全く使いものになっていない。もしかすると、このまま使いものにならないのかもしれない。妻を失った悲しみから何とか立ち直ろうとしている最中にこんな災難に見舞われるとは思ってもいなかった。我もまた「無用の人」になりにけり
04-08 07:07

私も江藤淳のように、早く妻の後を追うべきなのかもしれない。妻はただ一人の味方だった。その味方を救えなかったという思いは、一生消えることはないだろう。その上これからは、誰も味方のいないこの世で、不自由な身体で生きていくことになる。それでもなぜ私はまだ生きているのだろう。
04-08 09:00

とめどなく涙流れてくやみしが病む妻よりも早くねむりぬ
むりをして働きて何が残るならむ夕べは帰る靄ひくき町
〜「一去集」清水房雄
04-08 13:05

なほつたら帰ったらと言ふ枕べに寂しくわれはパン食ひをはる
先に死ぬしあはせなどを語りあひ遊びに似つる去年までの日よ
ふしあはせはだしぬけに人を襲ふもの肩垂れてわが帰る今宵も
死の自覚なき死をただに吾は祈る乾ける小さき手を執りにつつ
〜「一去集」清水房雄
04-08 14:02

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